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金融機関がぜったい教えたくない 年利15%でふやす資産運用術
金融機関がぜったい教えたくない 年利15%でふやす資産運用術
竹川 美奈子
かんき出版 2013-01-09

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個人型の確定拠出型年金(DC)の制度を利用することで所得税・住民税の控除を受けながら年金向けの投資を行う方法を解説している作品。

職場の年金制度を調べたところ、どうやら厚生年金以外の企業型年金はやっていなくて個人型DCの加入資格がありそうだと分かったので、熱心に読んでみた。

DCの利点としては金融商品の運用益が非課税なこと、そして払い込んだ費用が所得税・住民税の控除対象となって年末調整で一部戻ってくることであり、戻ってくる税金分がタイトルの15%につながってくる。

DCの弱点というか注意点は60歳になるまでは引き出して使うことができないことと、確定拠出型でない企業型年金の制度のある職場に転職すると続行できないことのようである。
(払い込みの続行はできないが、既に払い込んでいる分の運用として金融商品の変更などはできる)

払い込むための口座はDCを運用する金融機関に申し込んで作る必要があり、金融機関によって手数料がまちまちだったり、用意されているDC用の金融商品の信託報酬も当たり外れがあるようなので慎重に選択する必要がある。

こうした金融機関の中では預かり資産が50万円以上になると手数料が安くなる利点もあって、SBI証券が比較的手数料と金融商品のバランスが取れているようみ感じる。
(月額の払い込み額が2万円にすれば2年で50万くらいになる計算)

その金融商品では運用益が非課税という利点を活かすためには、期待リターンが高い海外株式や海外債券などをあつかうインデックスファンドが適しているようで、これを選ぶのが妥当だと考える。

「金融機関がぜったい教えたくない」とあるようにあまり宣伝されていないようだが、DCについて体系的に分かりやすく解説してあると感じた。

DCは金融機関も儲からず、政府も税収が減るのであまりアナウンスされていないようだが、その分だけ利用者が得する部分が大きいことが分かったので、これに限らずこうした情報がないかアンテナを張ることを心がけようと思った。





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