『ドル崩壊、アジア戦争も探る英国王室とハプスブルク家』:雨読夜話

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ドル崩壊、アジア戦争も探る英国王室とハプスブルク家 (宝島社新書)
ドル崩壊、アジア戦争も探る英国王室とハプスブルク家 (宝島社新書)
真田 幸光
宝島社 2012-12-15

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世界経済の表舞台から引いたように思われている英国王室とハプスブルク家が実際には世界経済に大きな影響力を持っており、基軸通貨の変更やアジアでの戦争を検討しているのではないかとしている作品。

英国王室とハプスブルク家は大航海時代から近代にかけての世界史では多く登場するが、現在では当時ほど触れられることはない。
それは政治に表舞台に立つと重い責任を抱えることを経験しているため、ロックフェラーやロスチャイルドといった財閥を代理人として裏から世界経済を動かしているという。

基軸通貨は第一次および第二次世界大戦を経て英ポンドから米ドルへと移行したが、1971年から金の裏づけのなくなった米ドルが実体経済よりも発行されすぎたため、近年の世界的な不景気につながっている。

ドル以外の通貨としてはユーロや人民元、円などがあるが、ユーロが米ドル以上に危機的な状況にあり、人民元も欧米に嫌われているなどの問題が書かれている。
軍事的な裏づけのない円も、基軸通貨としては厳しいという。

その上で、欧米の支配層は米ドル体制崩壊に備え、英ポンドを次の基軸通貨にすることを検討しているという。
英国本体だけでは小さくても、オーストラリアやカナダ、南アフリカ、インドといった旧植民地の国々が加入するイギリス連邦(コモンウェルス)全体では資源や市場も揃っていることが書かれている。

ただし基軸通貨の変更には相当の理由が必要であり、ここでアジアでの戦争というシナリオが出てくる。
米中の対立や南シナ海、尖閣諸島などでの紛争が発生する可能性が書かれている。

当然日本としてはアジアでの戦争は避けたいところなので、対策としてはそれぞれ利害が一致しやすい英国、スイス、イスラエル、シンガポールを中心に提携していくのがいいとしている。
実体経済を拡大して発行されている通貨とのギャップを埋める施策も含め、リスク回避を行っていくことを説いている。

陰謀論めいていてどこまで本当の話なのか分からない部分もあるが、興味深い1冊だったと思う。



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真田 幸光
宝島社 2012-03-10

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